『信長の野望・飛翔』約20年ぶりに“町づくり内政”が復活、施設配置と「特区」で城下町を育てる

🔥 約20年ぶりに“町づくり内政”が復活、配置が収入を決める城下町経営へ

コーエーテクモゲームスは2026年9月19日、歴史シミュレーション最新作『信長の野望・飛翔』の内政システムの詳細を公開した。柱となるのは、シリーズで約20年ぶりの復活となる“町づくり内政”だ。城下に建てる施設の種類と位置をプレイヤーが決め、その配置がそのまま資源収入に反映される。

発売は2026年冬予定で、対応機種は Nintendo Switch 2 / Nintendo Switch / PS5 / PC（Steam、Windows）。価格は各11,880円（税込）。合戦や外交と並び、領国経営の比重をあらためて引き上げる方向性が今回の発表から読み取れる。

🎮 同種の施設を集めて「特区」を形成、土地の適性まで変わる

建設できる施設は米問屋、商業施設、市場、水田、作業場、蔵など。蔵は米の買い付けと保存を担う。商業施設は道に面した区画に置くと効率が上がるなど、立地が収益を明確に左右する設計だ。開拓は城の周囲から始まり、段階的に外へ広げていく。木材などの産出地は奥まった位置にあり、どこから手を付けるかも判断材料になる。

核となるのが「特区」である。同じ種類の施設を集めて設置すると「特区」が生成され、資源収入の効果がさらに上昇する。特区に隣接する区画では新たな施設が解放されるほか、土地の適性そのものも変化し、同じ施設でも置く場所によって収益が変わる。商業の発展が人口を呼び、増えた人口が食料需要を生み、食料生産の拡大が兵力の強化につながる。この連鎖が内政の基本サイクルとして示されている。

📊 数値管理から配置の最適化へ、シリーズの内政はどう変わるか

近年のシリーズでは、内政はコマンド選択や委任によって数値を積み上げる性格が強く、城下の姿と収入が直接結び付く場面は限られていた。今作は配置そのものが収益を決めるため、都市開発シミュレーションに近い設計と言える。特区の隣接効果と土地適性の変化が重なることで、最適解を探る余地は大きい。

課題は規模が拡大した後の運用だ。領国が広がれば管理対象の町も増え、すべてを手作業で詰めるのは現実的ではない。委任や自動化とのバランスが、今後の続報で最も確認したい点になる。Switch 2とSwitchを含むマルチプラットフォーム展開であることも踏まえると、腰を据えて城下町を育てる遊び方との相性は良さそうだ。

💬 SNSの反応——“箱庭内政”の復活に期待の声

内政情報の公開を受けて、SNSでは箱庭型の内政の復活を喜ぶ声や、土地の向き不向きによるやり込み要素に注目する声が上がっています。